マラソンブームと大会参加料の高騰

ぼんやりyahoo!を眺めていたら、こんな記事が目に止まりました。

市民ランナーの「マラソン大会離れ」　定員割れ続出の背景に参加費大幅値上げ

以前なら定員に対して何倍ものエントリーがあった大阪マラソンや那覇マラソンや京都マラソン等が、直近の大会エントリーでは定員に満たなくなっていて、その要因として大会参加料の値上がりがあるのではないかとの内容です。

具体例として、2019年12月に開催された大阪マラソンの大会参加料は11,500円だったのが今回は19,100円に、2019年那覇マラソンは8,000円だったのが12,000円になった事等が紹介されています。

私は10年ほど前にマラソンにはまっていた時期があります。

東京マラソンが開催されるようになってランニングブームが始まった頃です。

私も東京マラソンの他、当該記事で名前が挙げられている大阪マラソン、那覇マラソンも走ったことがあります。

そんな”古の市民ランナー”であった私からすれば、大阪マラソンや京都マラソンは抽選が当たり前という感覚があったので、隔世の感があります。

そしてこの記事で取り上げられている大会参加費については、率直に言って高過ぎると感じました。

試しに都市型マラソンではない他の老舗マラソンの大会参加費を調べてみたところ、つくばマラソンが10,500円、勝田全国マラソンが8,000円となっています。どちらの大会も走ったことがありますが、昔は半額ぐらいだったのではないかと記憶しています。

十年一昔とはいったものだなと思います。

記事に戻りますと、大会側が参加料を値上げするのはコロナ対策や警備費の増大が名目とのことです。

2013年に起きたボストンマラソン爆破テロ事件以降、国内の大会でも警備が厳しくなったのは、古の市民ランナーとして確かに実感がありました。

2019年に東京マラソンを走ったのですが、その前に走った2010年大会ではスタート地点に飲み物を持ち込めていたのが、2019年大会では持ち込めなくなっていた他、随分物々しくなっていました。

それにコロナ対策が加わって、さらにコストが増加したということなのでしょう。

ただ、大会参加料の値上げは、インバウンドによる海外参加者を当て込んだのもあるのではないかと推察しています。2019年の東京マラソンでも周りにかなり日本語話者以外の参加者がいたような記憶があります。

ところがインバウンドは再開したものの、まさかの中国のゼロ・コロナ政策継続に加え、感染状況次第で直前に大会中止となるリスク等の影響で海外参加者が想定より少なくなり、エントリー定員割れが続出しているのだろうと想像します。

また、具体名は出しませんが、記事に出てきた某大会のコロナによる大会中止関連規定を見てみました。

それによると、大会中止の場合、参加料は手数料を差し引いて返金とあります。

が、最低返金保証額等の記載はなく、いくら返金されるのかは、その時になってみないとわからないようです。

大会サイドとして絶対に損はしたくないという気持ちは理解できるのですが、その損は走れなかったランナーが負担することになる訳ですから、この点もエントリーを躊躇させる要因になっているのではないかと思います。

”古の市民ランナー”として、いろいろ考えさせられた記事でありました。